活動情報
愛媛リニア新幹線の2020年着工2030年開通をめざして
なぞなぞです。「新潟・山形・秋田・長野」にあって、「愛媛・香川・徳島・高知」にないものな~んだ。
「雪」ではありません。愛媛県にもちゃんとスキー場はあります。
「美人」でもありません。愛媛県では、石をなげたら美人にあたります。
答えは、「新幹線」です。
素朴な疑問、なぜ、四国や南九州には新幹線が走っていないのだろう。
子供のころ、毎年夏休みには、祖母のいる松山に、宇高連絡船に乗って予讃本線の単線に乗りつぎながら思っていました。
岡山までは、こんなに早くこれるのに四国にも「新幹線」があるといいのにな。これが小学生の時代の私の感想です。
あれから40年、綾小路きみまろではありませんが、東北・九州・長野には、どんどん新幹線が通ったのに・・・。
宇都宮に1年半住んでいました。宇都宮より松山のほうがはるかに都会です。ましてや、秋田・山形に、なぜ・なぜ・・・。
悔しいです。
神戸に住んでいると、阪神・JR在来線・新幹線・阪急・が並行してガンガン走っています。JR東海道線は、複々線です。
私は、今、愛媛県人として、「リニア新幹線」をどうしても、大阪・神戸・徳島・香川・愛媛・高知さらに、もう一本愛媛の佐田岬から大分・熊本方面にも敷きたいと思っています。
幸福実現党は、リニア新幹線網を日本、特に四国に走らせることを決めています。この未来産業を応援する政策がしたいのです。
宇宙時代が到来しています。スペースシャトル便では、地球の裏側まで2時間でいけます。
そんな時代がもうすぐ来ます。JR東海は、すでに技術は開発ずみです。資金も、政府に頼らず名古屋東京間に敷きたいと考えています。さらに、海外売り込みの計画を出しています。
以下 読売ニュースより抜粋
新幹線・超電導リニアの技術、海外に輸出へ…JR東海
JR東海の葛西敬之会長は25日、都内のホテルで記者会見し、新幹線と超電導リニアの技術を輸出し、海外市場に参入を目指すと表明した。米国に重きを置き、新幹線は4路線を有力候補として受注活動を始める。リニアも3路線を対象に、事業化の可能性を探る。 葛西会長は、「海外にトータルシステムを展開する」と述べ、車両だけでなく、軌道や信号設備などのハードから運行管理・保守点検の技術まで「上下一体」での受注を目指す。技術移転や技術指導でコンサルティング収入などを得るビジネスモデルを確立するが、開業後の運営には携わらない方針だ。 有望視されるのは、新幹線がタンパ―マイアミ(フロリダ州)、ラスベガス―ロサンゼルス(ネバダ、カリフォルニア州)など4路線。リニアはボルティモア(メリーランド州)―ワシントンDC、チャタヌーガ―アトランタ(テネシー、ジョージア州)などを挙げた。
米国を重視する理由について葛西会長は、「(在来線が高速鉄道と同じ線路を走る)欧州と違い、独立した高速鉄道を導入する余地がある」と説明した。JR東海はこれまで、海外の高速鉄道事業には消極的だった。新幹線システムの安全性やダイヤの正確性は、「車両と線路、信号や運行のシステムがセットである必要がある」(JR東海首脳)との考えからだった。
高速鉄道を輸出する背景には、自動車や航空機よりも走行時の温室効果ガスの排出量が少ないなど、環境面で世界的に鉄道が見直されている事情がある。JR東海の営業地域内に車輪方式の新幹線の建設計画はない。技術力を維持するためにも海外展開が得策と判断した。さらに、2025年の開業を目指すリニア中央新幹線の整備ノウハウにも生かせると見込んでいる。
ここまで、読売ニュース 1月26日
四国にリニア新幹線を絶対に引きたいんです。今は、まだそのおもいだけですが、まず、「四国には絶対にリニア新幹線を引く」という志は、先に記者会見でも述べさせていただきました。一緒に考えて下さる方を募集中です。
「おもいは必ず実現する」という心の法則は、善悪を超えてそのとうりです。
「坂の上の雲をめざして、発展と繁栄を創る」、未来に責任をもって汗をかきたいです
四国・愛媛県にリニア新幹線を必ず引きたいという念いがふつふつと湧いてきます。
「四国になぜ、リニア新幹線が必要か」、「どうしたら愛媛県の主要都市を結ぶリニア新幹線を最短何年までに引けるか」、採算ベースに乗せるための利用者をつくるための人口増加や企業誘致、リニア新幹線を結ぶ都市との協力、民間からの投資を集める、かつ、政府投資のための投資型の国債など・・・。
リニア新幹線によって、四国やさらに南九州地方に、人口増加と未来産業などの付加価値をつくることを同時並行で見込みをつけれれば、現実化の方向に持っていけると確信します。
しかし、そのためには、技術の前に政治家・政府が、リスク承知で未来産業へ投資する気概が必要です。
第3セクターのような空論で失敗する案ではなく、民間の活力が道を開きます。JR東海は勇気ある企業です。こうした企業にこそ、投資と減税で公平に処遇すべきであると考えます。






